福利・厚生

学習環境と生活環境の両面を万全の体制でサポート

建学の理念を実現するためのさまざまな活動を実施

医学教育センター

医学教育センターは、本学の建学の理念である「すぐれた臨床医の育成」を効果的かつ確実に実現するため設けられた組織である。入学試験に始まり、卒前教育、卒後臨床研修そして、生涯教育まで、医学部教育に関わる全てを総合的に捉え、一貫した方針で推進している。また質の高い教育の在り方を検討し、自己点検と評価を行い、教員の教育に対する意識を高め、教育レベルを向上させることも任務にしている。

医学教育ワークショップ

医学教育センタ一では、学内外の指導者を招いて、医学教育ワークショップを実施している。このワークショップは、本学教員の教育能力をレベルアップすることがその目的。少人数グループに分かれた教員たちが、カリキュラム構築の三大要素である、目標、方略、評価について学び、よりよいカリキュラムづくりにつなげている。

学生生活の一番の基礎、心身の健康をサポート

学生健康推進室

学生健康推進室は、学生生活の一番の基礎を健康と考え、学生の健康推進と医師を志す者として自らの健康を守るといった意識の啓発、指導を行っている。具体的な活動としては、全学年を対象とした定期健康診断（年１回）や予防接種の実施、日常の外傷や軽度な内科的疾患への対処、そして精神科医の協力で開設されている心の相談室の実施などである。

よりよい情報環境の整備で学習を支援する

情報技術支援推進センター

情報技術支援推進センターでは、充実したコンピュータやネットワーク環境を用意することで、全学生のＩＣＴを活用した学習をサポートしている。本学は、学生数に対する設置コンピュータ台数の比率が高く、また順次導入が進んでいる無線ＬＡＮや、個々のＩＤとパスワードを入力することで、学内のどのコンピュータでも自分のデスクトップとして使用できる環境も用意されている。情報技術支援推進センターは、これまでに築いてきたこうしたベースをさらに発展させ、今後もよりよい情報環境の整備を進めていく。

懸命に学ぶ学生を支援するさまざまなバックアップ体制

施設紹介

バックアップ体制

アドバイザー制

全在学生を５～７人程度のグループに分け、各々に１人のアドバイザー（教員）を置いている。この制度は、アドバイザーが個々の学生の学業、生活、健康など、あらゆる相談事を受け、アドバイスを行うものである。またこのグループは学生同士や学生とアドバイザーの親睦の場としても活用されている。特にアドバイザーは、同じ医療の道を志した経験豊かな先輩として、生涯にわたり親交を深めることも可能である。普段教室ではうかがい知れない教員の人柄に触れ、個々の成長の糧にしてほしい。

ハラスメント相談窓口

学生課にハラスメント相談窓口を設けている。ここに申告された問題はハラスメント委員会で検討され、改善の必要ありと決定された場合は、改善策が講じられる。

授業評価アンケート

毎回、講義（全講義対象）終了後に学生による授業評価アンケートを実施している。これはその講義を受講した学生が、担当教員の熱心さ、声の大きさ資料の良し悪し、わかりやすい工夫の有無などについて評価するもので、結果は、その都度教員にフィードバックされ、講義の改善に役立てられる。

学生の保険

医学生団体定期保険として、通学途中、クラブ活動中を含めた総合補償制度の保険に加入している。他に、日本国際教育支援協会の学生教育研究災害傷害保険にも加入している。

アパート斡旋

地元毛呂山町の家主を中心にした埼玉医科大学家主会の協力により、本学の学生の入居斡旋をしている。部屋の安全対策や生活相談にものる間接的な支援も行っている。

食費補助

食堂、レストラン、売店等の各施設で利用できる、プリベイドカード及び補助券を発行し、学生の福利厚生を支援している。

３つの奨学金制度でキャリアづくりを支援する

1. 専門医資格と博士号を「社会人大学院制度」で

   これからは大学教育と共に大学院教育が、本学の教育目標である「すぐれた臨床医の育成」に欠かせないものであると考えて、これまで幾多の大学院改革を行ってきました。その中で、最も注目すべきことは「社会人大学院制度」を設けたことでしょう。

   「社会人大学院制度」とは、その名のとおり、日常は本来の仕事をしながら、勤務時間外に大学院の講義を受講したり、研究することが可能な制度です。これまでのように、臨床を選ぶか、大学院生として研究をするか、といった二者択一を迫られることもなく、たとえば、医師として働きながら専門医資格を取得し、併せて、学位を取って博士になることもできます。

2. 効率よく研究ができる支援体制づくり

   仕事をしながら大学院生として研究を続けるためには、効率よく研究ができるような支援体制が必要になります。そのために、たとえばe-learningのように、いつどこからでも access でき、好きな時間に講義を選んで受講できる方式や、通学に便の良い本学の川越ビルで講義を受講できたり、指導を受けることも可能な仕組みをつくります。

   大学院では基礎研究だけでなく、臨床研究を推進します。そのために基礎医学教室やゲノム医学研究センターなどが大学院生の研究を支援する体制を構築したり、研究を推進するために大学が学内グランドも交付します。一方、最近、国が主導して行っているプロジェクトとして、本学には干葉大学・筑波大学と連携した「がんプロフェッショナル養成プラン」や、慶礁義塾大学、群馬大学等との大学連携に基づく「大学病院連携事業」がありますが、このようなプロジェクトに乗ることによって、効率よく専門医と学位の双方が共に取れるような仕組みも完成しています。

   平成２２年４月から設置された「先端医療開発センター」でも、基礎研究と臨床応用への"橋渡し研究'Ｉができる環境をつくるなど、研究を支援する体制を整えています。

3. 本学卒業生は大学院入学金を免除

    

4. 語学試験は３年生から受験可（受験料無料）

    

5. 地域に根付いた医師を養成する３つの奨学金制度

   ① 後期研修医研修資金貸与制度
   後期臨床研修医を対象とし、埼玉県がおこなう制度で、総合周産期母子医療センターの産科医、または小児科医として後期研修を受講し、これを終了した後、埼玉県内の医療機関において産科医又は小児科医として勤務することが確実な者が対象です。月額２０万円を最大３年間支給されます。さらに研修終了後、県内の医療機関において産科医又は小児科医として貸与期間の１．５倍の期間を勤務した場合は、返還が免除されることになっています（図１）。

   ② 埼玉県地域枠医学生奨学金貸与事業
   平成２３年度入学生から地域枠として定員が１０名増員となったことに関係して埼玉県が設けた奨学金制度です。毎年新入生１０名に対し、卒業後に埼玉県内の、本学が指定する地域医療機関で勤務することが確実な学生に月額２０万円を６年間にわたって支給するものです。卒業後、県内の指定医 療機関で受給期間の１．５倍（９年間）勤務すれば返還は免除されます（図２）。

   ③ 埼玉医科大学医学部地域医療奨学金貸与制度
   埼玉医科大学が主体となって行うもので、各学年１０名に対し、月額５万円を支給します。対象は、本学医学部学生で卒業後も本学に属する３病院、 または本学が指定する地域医療機関で臨床研修を積み、修了後も継続して本学指定の医療機関で勤務する意思のある者です。また、卒業後、本学の３病院、もしくは本学が指定する医療機関において臨床研修を積み、修了後も本学指定の医療機関で勤務した場合、本学大学院の期間も含めて、返還免除期間に算定されます（図３）。

6. すぐれた臨床医となり、さらなるキャリアアップを

   すぐれた臨床医となるためには、卒前教育において十分な基礎学力を身につけ、卒後の研修により高い臨床技術を習得し、それを生涯学習へとつないでいく不断の学習が必要です。 また同時に、研究的な視点を持った臨床能力や共に学ぶ教育的視点を持つことと、生涯を通して学び続ける自己啓発的な姿勢も重要です。このような能力、態度、技術を身につけるには大学院で学ぶことが最も効率が良く、効果的です。

   そこで本学では、社会人大学院生として、専門医になるための臨床研修を行い、専門医の資格を取得するとともに、併せて大学院生として専門的な研究に臨み、博士の学位も取ることを推奨しています。

   このようなキャリア・パスを大学として積極的に推進するために、本学の卒業生には大学院の入学金を免除します。
   また、大学院生としての研究期間や本学所属の３病院で研修する期間を奨学金返還の免除年限に組み込みます。
   さらに本学で研修したり、大学院生になることによって、学位や専門医資格が取れ、しかも奨学金の返還が免除されるといった仕組みを構築しています。

   今や大学院は、学位を取るためのものではなく、すぐれた臨床医になるために必要不可欠なものとなっています。 しかも、社会人大学院生になることによって、専門医資格も同時に取ることができる仕組みを作りました。 このように本学では卒前教育、大学院教育、臨床研修をシームレスに連動させました。すぐれた臨床医となり、さらなるキャリアアップを実現したいと考えるなら、ぜひ奨学金制度を上手に使ってほしいと思います。